課題
TrackunitのITチームにとって、Microsoft IntuneはWindowsおよびAndroidデバイスの管理には最適なツールであり、これらのOSに対しては使いやすく自然な選択でした。しかし、Appleデバイスの管理においてはいくつかの制約があることに気づきました。
同チームは、用途ごとに最適なツールを選ぶという方針を持っています。例えば、メールにはMicrosoft Exchangeを使用していますが、コラボレーション用途では他のMicrosoft製品ではなく、ファイルストレージにDropbox、ビデオ会議にZoomを採用しています。
IntuneはUEM(Unified Endpoint Management)ツールであり、さまざまな機能を幅広く提供する「万能型」のソリューションです。Windows、Android、Linux、Appleといった複数のプラットフォームを一元管理できる一方で、それぞれにおいて最適なツールとは限りません。
こうした背景から、ITチームはAppleデバイス管理についてはIruが最適であると判断し、Iruへの移行を決定しました。
成果
TrackunitのITチームは、Appleデバイス管理においてIruを最適なツールとして選定した理由として、以下の14点を挙げています。
-
俊敏性(Agility): IntuneでのAppleデバイス管理はWindowsとは異なり、専門的なApple知識が必要で習得に時間がかかりました。一方、Iruは直感的で扱いやすい設計となっています。
-
アプリの更新とパッケージ管理の簡素化: IntuneではAppleアプリのパッケージングに複雑で手動の工程が必要でしたが、IruではAuto Appsにより完全自動化され、運用負荷が大幅に軽減されました。
-
Appleアプリケーションを「.MSI」(Microsoft Software Installer)形式で取得
-
MacBookを使用してIntuneへアップロード
-
各種パラメータの設定
企業でChrome、Zoom、Dropbox、Slackなど10〜20種類のAppleアプリを運用し、毎月アップデートやパッチ適用を行う場合、Intuneでは専任のIT管理者を1名割り当てる必要があるケースもあります。
一方、IruではAuto Apps機能により、Appleアプリのアップデートは完全に自動化されます。アプリのパッケージングやクラウド上でのホスティングはIruが担うため、管理者はBlueprintに該当するAuto Apps Library Itemを追加するだけで、自動的に更新が行われます。
-
-
Appleエコシステムとの高い親和性: Intuneではアプリ配布に複数の工程が必要でしたが、IruではApp Storeから直接Self Serviceに追加するだけで簡単に展開できます。
-
直感的なUI: Intuneは操作が複雑で作業に時間がかかりましたが、IruのUIはシンプルで直感的なため、管理業務が効率化されました。
-
習得の容易さ: Intuneは学習コストが高かったのに対し、Iruは短期間で習得可能でした。
-
Oktaとの連携: IntuneではOktaとの連携が困難でしたが、IruではPassport機能によりスムーズに連携できます。
-
OSアップデートの簡素化: IntuneではOSアップデートの展開が複雑でしたが、IruのManaged OSにより自動化され、確実なパッチ適用が可能となりました。
-
ユーザ生産性の向上: Iruによりゼロタッチ導入が実現し、ユーザは迅速に業務を開始できるようになりました。
-
セキュリティ体制の強化: Auto AppsおよびManaged OSにより、パッチ適用が自動化され、より高いセキュリティレベルを維持できるようになりました。
-
サポートチケットの削減: Iru導入後は、Appleユーザからのサポート問い合わせが減少しました。
-
コンサルティング費用の削減: Intuneでは専門コンサルタントが必要でしたが、Iruではその必要がなく、コスト削減につながりました。
-
テクニカルサポートの充実: Iruでは24時間×週5日のサポートが標準で提供され、迅速に専門家へアクセスできます。
-
移行および導入の容易さ: 段階的な展開により、数か月で全ユーザの移行をスムーズに完了しました。
-
スリムなIT体制の維持: 他のMDMでは専任エンジニアが必要でしたが、Iruでは既存チームで運用が可能となり、人員を増やす必要がありませんでした。
まとめ
Trackunitは、Appleデバイス管理にIruを採用することで、従業員の生産性向上、ITチームの運用効率改善、そしてAppleデバイス全体のセキュリティ強化を実現しました。これにより、少人数のIT体制のまま、Appleデバイスを利用する従業員の増加にも対応できるようになりました。